なぜ動画制作の発注にRFP（依頼書）が必要なのか
動画制作を外部の制作会社に発注する際、多くの担当者が最初につまずくのが「依頼書（RFP）に何を書けばいいのか分からない」という点です。口頭やメールで「かっこいい感じの会社紹介動画を作ってほしい」と伝えただけでは、制作会社ごとに想像する完成像がバラバラになり、見積もり金額も提案内容も比較しづらくなります。
本記事では、映像制作の現場で実際に依頼を受け取る立場から、動画発注のRFP・依頼書に入れるべき項目と、曖昧になりやすいポイントの書き方を整理しました。テンプレートとしてそのまま使える形でまとめていますので、初めて動画を発注する担当者の方にも活用いただけます。
RFP（Request for Proposal）とは、発注側が「何を」「何のために」「どのくらいの予算と期間で」作りたいかをまとめた依頼書のことです。動画制作の見積もりは、尺・撮影日数・出演者の有無・修正回数など条件によって大きく変わるため、同じ依頼内容を複数社に渡さないと、そもそも金額や提案の比較ができません。
依頼書を作る目的は、制作会社を試すことではなく、発注側自身の頭の中を整理することにあります。目的や視聴者が曖昧なまま打ち合わせに臨むと、制作会社からの質問に答えられず、結果として企画の手戻りや追加費用につながるケースも見られます。逆に言えば、依頼書の精度を上げることが、見積もりの精度と完成度を上げる一番の近道です。
依頼書に入れておきたい基本項目
まずは最低限押さえておきたい項目を一覧にしました。すべてを完璧に埋める必要はありませんが、空欄が多いほど制作会社側の「仮置き」が増え、認識のズレが生まれやすくなります。
| 項目 | 書く内容の例 |
|---|---|
| 動画の目的 | 採用強化／商品の購入促進／展示会での集客 など |
| 想定視聴者 | 20代の転職検討層／既存取引先の担当者 など |
| 公開先・使い方 | 自社採用サイト／YouTube広告／展示会ブースのモニター など |
| 希望の尺・比率 | 3分・横型16:9／15秒・縦型9:16 など |
| 予算感 | 100万円台前半を想定／複数パターンで相談したい など |
| 希望納期 | 公開日から逆算した制作開始可能日・社内承認の締切 |
| 参考動画・トーン | 好きな演出・避けたい演出（競合他社の動画でも可） |
| 出演者の有無 | 社員が出演可能か／ナレーションのみか |
項目をすべて書けなくても問題ありません。むしろ「予算は未定だが、300万円は超えたくない」のように、分かる範囲と分からない範囲を分けて書くほうが、制作会社としては相談しやすく助かります。
曖昧になりやすい5つの項目と書き方のコツ
依頼書の中でも、特に「なんとなく」で済ませてしまい、後からトラブルの原因になりやすい項目を具体的に見ていきます。
目的とKPI
「会社の認知度を上げたい」だけでは、採用向けなのか営業向けなのかで構成も尺もトーンも変わってしまいます。「新卒採用サイトの離脱率を下げたい」「展示会のブース集客に使いたい」など、動画を見た人にどう動いてほしいかまで書くと、制作会社側の提案の精度が大きく上がります。
想定視聴者
「誰に見せるか」は構成そのものを左右します。経営者向けか、現場の若手向けか、BtoBの発注担当者向けかによって、言葉選びも事例の見せ方も変わるためです。年齢層や業界、動画を見るタイミング（営業同行時、展示会、採用説明会など）まで書いておくと、構成案の段階での手戻りが減ります。
公開先・尺・比率
同じ「会社紹介動画」でも、採用説明会のスクリーンで流す横型5分の動画と、Instagram広告で流す縦型15秒の動画では、撮影の仕方も編集のテンポもまったく異なります。公開するプラットフォーム（自社サイト、YouTube、展示会ブース、SNS広告など）と、希望する尺の目安は必ず書いておきたい項目です。
予算感
予算を伏せたまま見積もりを依頼すると、制作会社側は「どこまでの規模感を提案すべきか」が分からず、結果として予算とズレた提案が返ってくることがあります。厳密な金額でなくても「100万円台前半を想定」「複数年利用を前提に幅を見たい」など、ある程度のレンジを示すことで、現実的な提案を受け取りやすくなります。なお制作費用の相場はケースによって幅が大きいため、別途、費用相場に関する情報もあわせて確認しておくと判断材料になります。
スケジュールと修正回数
「いつまでに欲しいか」だけでなく、「社内のどの承認フローを経るか」も書いておくと、スケジュールの精度が上がります。また、修正回数は制作会社ごとに契約条件が異なる部分です。一般的な目安として、構成案・編集それぞれに2回程度までの修正を含め、それ以降は追加費用が発生する契約形態が多く見られますが、これもケースによるため、依頼書の段階で「修正は何回まで想定しているか」を明記しておくと、後々の認識違いを防げます。
そのまま使える依頼書テンプレート
以下はメール添付やチャットでそのまま貼り付けて使える、簡易版のテンプレート例です。
- 動画の目的：（例：中途採用サイトの応募率向上）
- 想定視聴者：（例：20〜30代、エンジニア職志望）
- 公開先：（例：採用サイト埋め込み、YouTube限定公開）
- 希望の尺・比率：（例：2〜3分、横型16:9）
- 予算感：（例：150万円前後、ケースにより相談可）
- 希望納期：（例：◯月◯日までに社内承認版が必要）
- 参考にしたい動画・避けたい演出：（任意）
- 出演者：（社員出演の可否、ナレーターの希望など）
空欄のまま送っても構いません。制作会社側が打ち合わせの中で質問しながら埋めていくことも多いため、まずは「分かる範囲を埋めた状態」で相談することが大切です。実際にどのような動画が作られているかは、制作実績を参考にすると、自社の依頼内容をイメージしやすくなります。
提案を比較するときに見ておきたいポイント
依頼書を複数社に送ったあと、見積もりや提案書を比較する段階でも注意が必要です。
- 金額の内訳（企画・撮影・編集・ナレーション・音源などが分かれているか）
- 修正回数と追加費用の条件が明記されているか
- 撮影日数とスタッフ体制（監督・カメラマン・編集が同一人物か分業か）
- 納品形式（尺違い・比率違いのデータが何パターン含まれるか）
金額だけを比較すると、修正回数や納品データの範囲が異なり、後から「思っていたのと違う」となるケースがあります。依頼書の段階で条件をそろえておくことが、公平な比較の前提になります。
まとめ
動画制作のRFP・依頼書は、完璧な企画書である必要はありません。目的・視聴者・公開先・予算感・修正回数という、曖昧になりやすい項目さえ押さえておけば、制作会社とのやり取りはぐっとスムーズになります。まずは分かる範囲でテンプレートを埋めてみて、不明な部分は相談しながら詰めていくという進め方で十分です。
弊社ZEROONEFILMでも、依頼書が未完成の状態からのご相談を多くお受けしています。目的やご予算が固まっていない段階でも構いませんので、まずは一度、お問い合わせください。
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